DX推進。
本当に必要な人材とは?

DXの肝となるデジタル技術。
それに関わる人材は、
技術や知識の習得度合いによって
3つに分けることができます。

  1. 1

    デジタル専門家

    デジタルに関する専門知識と技術を持っており、デジタルを使って新しい価値をつくりだせる。最先端テクノロジーに精通している。

  2. 2

    デジタル推進者

    専門家ほどではないが、デジタルの知識を持っていて、デジタルを使って何ができるかを理解している。デジタルを使った業務の企画〜設計ができる。

  3. 3

    デジタル利用者

    業務の遂行にデジタルツールを扱える。
    最低限のITリテラシーがある。

デジタル推進者は、
専門家と利用者の間をつなげる
役割を担います。

  1. 1

    デジタル専門家

  2. 2

    デジタル推進者

  3. 3

    デジタル利用者

そしてデジタル推進者は、
利用者、専門家から
育成することができます。

業務改善 BX人材 自らがきっかけになれる人

本プログラムでは業務改善を一時で終わらせず、繰り返し実行しビジネスや組織に変化をもたらす人材つまり、事業をアップデートする人材の育成を目的としています。多くの業務改善人材がいることで、変化に強くしなやかな組織になります。

BX人材の育成に必要なこと

ビジネスをアップデートしてくBX人材には、大きく分けて3つの要素が必要になります。
最も重要なことは、業務を進めるうえでどのように物事を捉え考えていくかという思考(マインドセット)。次に、業務やチームに望む姿勢(スタイルセット)。そして最後に、業務を進めるための技術(スキルセット)です。

  • MindSet マインドセット 業務改善人材の思考

    行動をおこす前に、どのように考えればいいか、というのがマインドセットです。業務改善人材たるもの、常日頃から頭に置いておかねばならない最も基礎的な考え方です。

  • StyleSet スタイルセット 業務改善人材の姿勢

    スタイルセットは、BX人材ならば身につけることが望ましいもの。このスタイルの一部でも身につければ、それまで見えなかった業務を妨げる根幹の課題や、ボトルネックに気づけるようになります。

  • SkillSet スキルセット 業務改善人材の技術

    技術(Skillset)は、業務改善を成功させるために必要な要素。得手不得手が如実に現れるので、全てを一人でこなすことはできません。しかし、得手不得手を知ることにこそ、本当の意味があります。

その上で、最も重要なことは

  • 全てできる
    完璧超人はいない。
    自分のできること・得意なこと、
    できないこと・苦手なことを知っている

  • 全てを一人で
    行う必要はない。
    得意な人、できる人に任せられる

それを理解した上で、
困難にチャレンジできる
マインドを持っていること。

受講者の声

講師紹介

  • 渋谷 雄大

    2018年9月に株式会社MOVEDを創業、同社代表取締役。年間150回以上の講演・セミナーを担当し、数々のIT研修やセミナーコンテンツの開発を行った実績を持つプレゼンのスペシャリスト。著書に「伝わるプレゼンの法則100」(大和書房)

  • 小林 信也

    大企業からスタートアップまで、様々な企業でシステム導入や業務改善を行った実績を持つ業務改善のスペシャリスト。これまでの経験から、業務改善を成功させるためには、なにより周囲の人間をまきこむ力、コミュニケーション力が重要であると実感し、本プログラムを創出。

  • 桜野 友佳

    18歳でラジオパーソナリティとしてデビュー。銀行員を経て、イベント業界へ転身。様々なジャンルでのプレゼンテーションや司会を担当。自身の経験を活かし、デモンストレーションやプレゼンテーションでの話し方や見せ方などを指導する話し方のスペシャリスト。

標準プログラム開催費用

基本料金 ¥498,000

+

受講料金(1名) ¥198,000

×

受講人数

上記価格には消費税は
含まれていません。

プログラム内容

1

自らを知る

自己認識のアンラーン 1コマ(2時間)

コミュニケーション講座

2

話し方講座

発信のアンラーン 2コマ(4時間)

3

プレゼン講座

伝え方のリスキリング 2コマ(4時間)

4

対話講座

傾聴のアンラーン 2コマ(4時間)

5

合意形成講座

議論のリスキリング 2コマ(4時間)

業務改善講座

6

業務改善の実施講座

業務プロセスのリスキリング 8コマ(16時間)

研修期間
頻度:1ヶ月4講座 (コミュニケーション2コマ+業務改善2コマ)
期間:約半年間

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